テクニカル分析の極意

最近はインターネットの発達により情報伝達もスピード化され、株式投資も短期的な売買が主流となっているようです。

短期売買の場合、株式分析を行なうにはやはりテクニカル分析が中心になってきます。

テクニカル分析で一番ポピュラーな指標といえば「移動平均線」でしょう。

株価チャート上に表示される移動平均線は、週足であれば13週、26週です。日足であれば25日といったところです。

このように移動平均線をはじめテクニカル分析指標は期間(日数)の設定を行ないます。

これら日数の設定如何で、各指標が株価に良くフィットする指数もあれば、全く使い物にならない指数もあると思います。

そもそも、これらの指数の期間(日数)の根拠はどこにあるのでしょうか。

以前から、すべての現象は「原因結果の法則」で成り立っていると申しましたが、これらの指数の期間(日数)は、その「原因」にあたります。

「原因」があいまいでは、その「結果」はさらにあいまいなものとなります。

株式分析で各指数を最適化して「これならいける」と仕掛けたものの、結果は思ってもみなかったような結末になってしまったという経験はありませんか。

株価は常に変化しています。

今までのテクニカル分析では、その株価変動の幅を無視して分析を行なっていたのではないでしょうか。

ある一定の期間において株価幅が20%の銘柄と株価幅が100%の銘柄を同じ移動平均線で比較していなかったでしょうか。

つまり変動幅の違う銘柄を同じ「指数の期間(日数)」で検証すること自体が間違いです。株価変動の幅の違いによって指数の期間(日数)も変えなければならないのです。

「テクニカル分析はボラティリティ(株価変動率)の分析から始まる」が基本です。

各テクニカル分析指標を「株価幅○%の時は、期間(日数)○日の分析指標を利用する」などの最適なテクニカル分析指標の統計を取って、これらのリストを作成します。

実際に仕掛けに入る場合は、これらのリストを参考にしながら「この銘柄は株価幅が○%であるから、期間(日数)は○日にしょう」と、このように株価幅によって期間(日数)を変化させていきます。

さらに持ち株持続中は、常に株価幅に注意をして、株価幅が変化した場合は、それに応じた期間(日数)
に変更しながらその推移を検証します。

Copyright(C)SPS研究所 照沼佳夫
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