株価変動の要因とその理解を深める(その1)

株価変動にはそれなりの法則があり、これらを理解することにより株式投資がより身近なものになるのではないかと思います。

下記に解説します内容は株式分析の一般論と理解してください。物事の現象は、すべて「原因と結果の法則」で成り立っています。つまり、原因なくして結果なしということです。相場においても同様です。

一般に、企業業績が好調となれば株価も上昇します。これらについては、企業業績好調を多くの投資家が認め、そこに買いが入るためです。買いが入るということは、需要があったということであり、この需要によって株価が上昇するわけです。

たとえ企業業績が好調であっても買いという需要がなければ株価も上がりません。反対に、倒産しそうな会社でも買いの需要があれば株価も上昇することになります。

つまり、株価の変動は需給の変化(原因)によって株価が変動(結果)するということになります。株価分析には、この需給の変化を的確に捉えることが必要となってきます。

2006年の日経平均は長期間のもちあい状態でした。これらにもそれなりの要因はあります。これは2006年初めの高値のしこり玉の整理のためでありました。

2006年初めの高値の買いコストが16000円前後であるため、この水準をめぐる買い方、売り方の攻防戦であると言えます。

買いコストとは、平均して買い方の一番多い水準ということですが、この買い方の一番多い水準が、その後の株価の変動に大きく影響してくるということになります。

ここにおいても、買い方の一番多い水準が原因となり、その後の株価変動が結果ということになります。(つづく)

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