決断

昨年から問題となっている「サブプライムローン」は、信用度の低い層への高い金利での貸付であり、その住宅ローン全体の13%にも及ぶと言われています。これらのローンが債権化され世界中にばら撒かれているようです。当面の混乱は一応収まったようにみられますが、まだまだ予断を許さない状況にあると考えます。

投資家であれば当然ながら、これらについては理解しているものと思います。しかし、これらの問題は以前から言われていたことではありました。

これらの問題は株式投資家にとっては材料であり、材料で売買されている投資家にとってはマイナス材料となるのではないでしょうか。マイナスの材料であれば、買いはストップして、または少なくして空売りに入るべきではなかったでしょうか。

実際にサブプライムローン問題は表面化していたわけですから、材料で売買している投資家は、このあたりの対策は完璧にできているのではないかと思うのですが・・・。

現実はどうでしょうか。「これらの問題は知っていたのだが」「日本株には影響ないと思ったので」「儲けが出ていなかったので」「相場が下がれば切ればよいと思ったが」などと、材料派を自認する投資家であっても、その材料に対する対処法が後手となってしまっているようです。

材料については理解している。情報化社会ではその詳細についても素早く調査することができる。しかし、個人投資家レベルでは、その材料が相場に対してどのような影響を及ぼすかは分からない。ましてや、自分の個々の持ち株に対する影響など分かるはずもない。結局、その影響度などは投資家の主観や裁量に頼らざるを得ないのではないでしょうか。

株式投資において材料、情報などは投資家の都合の良いように捉える傾向が強い。もし、持ち株がすべて「買い」であった場合、このような状況に置かれると、上記のように「日本株には影響ないだろう」「下げれば切ればよい」などと考える。

しかし、実際に相場が下げると持ち株の処分ができない。あれこれと自分に言い訳しながら持ち株を持続する。結局は塩漬けとなる。いつもこれらの繰り返しである。学習効果も発揮できない。

情報、材料で売買することはいけないことではないが、情報、材料で売買している投資家は、これらの点についてしっかりと自覚して取り組まなければなりません。

Copyright(C)SPS研究所 照沼佳夫
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