株価の本質は需給関係で決まる

一般に株価は市場金利と企業業績で決まると言われています。景気低迷期には、市場金利も低く抑えられため、高配当などの利回りの高い銘柄などが物色され金融相場を演出する。また、好景気時期には、好決算や予想業績の良い銘柄などが物色され業績相場となる。長期的な視点から見ると、このような展開で循環しているものです。

基本的に、株価の循環はこのような傾向で変動していくものです。しかし、実際の株価変動は、すべてこのように理想的に、また理論的に変動しているわけではないようです。国内の株式の場合は、日本特有の土地の含みや株式持合いなどもあります。また、需給関係により今回の大暴落のように売られすぎなどもあり、株価水準を容易に判断できるわけでもなさそうです。

このように、実際の株価の水準や変動は、あらゆる要因を取り込み変動しているわけです。基本的行動として、今は市場金利が低いから、利回りの高い株式投資をしよう。この企業は、技術開発力がすばらしいため将来性があるので長期投資しようなどと、その投資要因や内容から投資を決定するわけです。

投資先が決定されると、今度は市場において、実際に資金を投資するという行動に移ります。この行動が「需要」となるわけです。その「需要」に至るまでの根拠はさまざまですが、実際に資金で買いに入るため、これが実需となって、実際の株価にインパクトを与えるものです。

改めて説明する必要もありませんが、株価は実際の需給関係で変動しているわけです。業績が良いというだけで株価は上がりません。これらを裏付けとして多くの投資家が買い(実需)に入って株価を押し上げるわけです。今回の暴落のように、理論的解散価値(PBR)を大きく割り込んでしまうという現象も需給関係で引き起こされるものです。

また、以前のバブル崩壊時に政府は、株価をこれ以上下げさせないようにと公的資金を使って、日経平均が2万円を割れないように、PKO(プライス・キーピング・オペレーション)を行いました。しかし、その下値サポートラインも突破され、今度は2万円が上値抵抗線となってしまった。

これらを証明するかのように、89年のバブル崩壊後は日経平均が2万円を大きく抜けて上昇することはなくなってしまいました。

また、株価急落において、当局から「空売り禁止」などの措置を行うなどの発表もありました。しかし、そこは役人の考えることであって何も分かっていない。考えが短絡過ぎる。「空売り禁止」などの措置を行っても、株価の下落防止に何らの効果がないとのデータもある。空売りしても、いずれ買戻しとなるのだから。

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シミュレーションと投資収益

私が長年、株価分析やシミュレーションを行うことによって、発見したことや理解できたことなどについて、いくつか説明したいと思います。最近の株価分析システムには、シミュレーション機能が備えてあるシステムもありますので、これらを利用する際は下記の点に注意してください。

まず、シミュレーションを行うときの注意点ですが。一般的には、パソコンの株価チャート画面上でテクニカル指標などを駆使して、これはどうか、あれはどうかなどと最適な指標や分析日数などを割り出します。

そこで、仮に最適と思われる指標が見つかったとします。しかし、その指標をいきなり実践に使用することは危険です。なぜなら、それらの指標を利用し続けると成績はマイナスとなってくるからです。では、なぜ成績がマイナスとなってしまうのでしょうか。

通常、自分なりの最適な分析指標を見つけたとすると、そのパソコン上で他の銘柄についても最適な分析指標が機能するかテストするはずです。そして、「おおむね良いだろう」として運用を開始するはずです。

しかし、あれだけ何銘柄もテストしたのに結果は・・・、となってしまいます。何が原因なのでしょうか。多くの銘柄で何度も適正テストして、間違いなくいけると判断したのに・・・。

株価の変動をある一定期間に限ってみた場合、多くの銘柄はだいだい同じような変動をしています。そして、日経平均やTOPIXと連動したような動きを見せているはずです。そのため、上記のようにパソコン画面で表示される程度の期間で、同じような変動の銘柄で適正テストを行ってもあまり意味のないものとなってしまうのです。

つまり、同じような株価変動の銘柄で、多くの銘柄のテクニカル分析指標の最適化を行っても、これでは正しいシミュレーションとはなりません。まず、一般的なシミュレーションにおける失敗は、ここに原因があると思います。

正しいシミュレーションとは、相場の上昇期と下降期に分けて行うべきです。そして、それらのどの時期でも利用可能となる分析指標を採用するべきです。限られた期間での分析では片手落ちということになります。

しかしながら、相場の上昇期と下降期に共通するような分析指標を見つけ出すことはかなり難しいものです。であるならば、上昇期ではこの指標を使用し、下降期ではこの指標を使用すれば良いのではないかと言う意見も当然ながら出てくると思います。

しかし、そうは問屋が卸さないものです。分析指標を利用する前に、上昇期、下降期を何で判断するかということです。これらの判断が容易にできるのであれば、何も分析指標など利用しなくても収益を上げることができるはずです。

多くの投資家が、このような上昇期でも下降期でも共通して利用できる分析指標を捜し求めてさまよっているのも事実です。もし、現実的に相場の上下に左右されず、ある一定の収益を上げることができる分析指標を発見してとしても、その収益は期待しているほど多くはないはずです。

毎年確実に利益を上げているという世界のトップトレーダーでも、その収益は20%前後であるということの本質は、この辺りにあるのではないでしょうか。このようなことから、市場からコンスタントに収益を上げ続けられる手法では、その収益はおのずと低く限定されてくるものです。

たまたま、相場上昇期に株式取引に参入し大儲けしたという話も聞きますが、ビギナーズラックは、そう長くは続かないものです。投資家は、株式市場に大きな期待を持って参入してきますが、ここで改めて申し上げます。相場変動に係わらず、長期間にわたりコンスタントに収益を上げようとするならば、その期待値「収益(利回り)」は大きく設定しないことです。

上昇期でも下降期でも共通して利用できる分析指標で長期間(10~20年)にわたりシミュレーションした場合(2000銘柄以上の平均値)、そのパフォーマンスは年率換算で5~10%程度です。もちろん、これらの多くの銘柄から、さらにフィルターを通してセレクトすれば、そのパーフォーマンスも向上しますが・・・。

当然ながら、これらのシミュレーションも片張り的ないいとこ取りのシミュレーションでは何の意味も成さなくなります。シミュレーションは必ず「どてん売買」によるシミュレーションでなければなりません。

ここでは、シミュレーションの方法と投資収益(利回り)について説明いたしましたが、私の感想としては、投資収益の本質は一般に考えられていることと、かなりズレがあるように感じています。

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