臨機応変な対処

株式市場は長らくもちあいを続けてきましたが、久々に新値を取ってきました。評論家達はその解説に鼻息が荒いようだ。アベノミクス効果なのだろうか。

株式市場では、これから株価が上昇するという噂で持ち切りになっています。その理由として、公的年金による大規模な買いが予想されているからだという。足元ではすでに買いが始まっているとの見方もあります。

投資とは将来を買うものであり、株価は期待感だけでも上昇するものである。公的年金であるGPIF(年金積立金管理運用独立行政法人)は、129兆円の運用資産を抱える「世界最大の年金基金」である。

世界最大の年金基金とはどの程度の規模なのだろうか。世界中のヘッジファンドの資産額は合計しても260兆円くらいで、単独では最大のヘッジファンドはブリッジウォーターの10兆円だ。つまり規模だけ見ても、日本株式に限らず世界の金融市場に大きな影響を与える「世界最大の年金基金」なのです。

GPIFの昨年末の資産構成は国内債が55%、日本株が17%、外国株が15%、外国債券が11%、短期資産が2%である。もし、GPIFが日本株の組み入れ比率を10%引き上げれば、単純計算で13兆円近い日本株が新たに購入され、昨年1年間の外国人投資家の買い越し額15兆円にほぼ匹敵します。

真偽のほどは定かではないものの、以上のような思惑から株価上昇となっているのかもしれない。

株価の上げ下げは別として、私の投資手法は順張りであり、その流れについていくという手法であるため、成績も順調に推移している。ただ、相場上昇となってもまだ初動の段階であるため、相場についていけない出遅れ銘柄も多く存在しているのも事実です。

順張りでは、細かなもちあい相場では取れないという定説があります。まさにその通りであると思います。しかし、もちあい相場でも順張りで取れないものかと考えたことがありますか?。

行って来いの相場での順張りは、上がって買い、下がって売りのため利幅が取れないばかりか、逆ざやとなって損失が発生することが多くあります。ここからここまでがもちあいであると分かっていれば、それなりの対処もできるのでしょうが。

もし、システム売買ではなく、従来の一般的な売買で行うという前提であれば、もちあい期間を順張りで売買しようとした場合、その分析手法の分析日数を短くして使用することです。たとえば、移動平均などで従来使用している期間が25日移動平均であった場合、その期間を20日とか15日などにします。

分析期間を短くすることによって、従来より指標が株価にフィットしてくるはずです。これですぐに利益が上がるとは思いませんが、従来のもちあい期間による損失はいくらかは軽減できるはずです。

では、もちあい状態からトレンドが発生した場合は、どのような対処をすればよいのでしょうか。もちろん、もちあい状態からブレイクしてトレンドが発生したと思っても、また元のもちあいに入ってしまうかもしれません。

その対策として、もちあい状態からブレイクしてもしばらくの間は分析日数を短くしたままで使用することです。分析日数が短くなったからといって、トレンドが発生しても損をするわけではありません。小刻みな売買が続くだけです。

その後、本格的なトレンド発生が間違いないと判定した場合に、改めて従来の分析日数に戻せばよいわけです。

株価の変動は掴みどころがありません。しかし、株価の変動が「主」であり、我々投資家は「従」の関係にあるため、システム売買でない場合には、株価の変動に投資家が臨機応変に対処しながら売買することが良いのではないかと考えます。

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