ごまかし・まやかし

株式市場は高値圏で推移している。米国の3月雇用統計に加え、来週(6-10日)は日銀金融政策決定会合も開催されるなど重要経済イベントが相次ぐが、好業績期待に基づいた日本株への投資意欲は衰えないと見ているようだが、はたして・・。

投資の世界はすべて自己責任であることは周知の通りですが、自己判断で売買して負けるのであれば、それは自己責任ですからやむを得ないところです。自ら戦って負けたのですから、そこに何らかの教訓を得ることができるでしょう。

自己判断で戦って負けるのであれば不本意ながら負けを認めざるを得ません。しかし、戦う以前に負けるようなことがあっては納得はできません。「戦う前にすでに負けている」とはどのようなことなのだろう。

最近はFXが大流行のようであるが、調査によると、FXを含め株式投資やその他の個人投資家で大損した人は日本中で500万人はいると言われています。しかし、その実態はほとんど表に出てこない。

新聞やテレビ、投資雑誌にはあらゆる金融商品の宣伝広告が見られます。しかし、大々的にこれらの商品の危険性については、新聞、テレビ、投資雑誌では取り上げられていない。なぜだろうか。

それは、今でも危ない商品を売り続ける証券会社、銀行、生保などが、それらのメディアの広告主であるからです。よって、リスクを取るのは投資家だけとなるわけです。

すべての金融商品が危ないとは申しませんが、これらの商品のほとんどが元本保証ではないということです。特に海外のファンドや金融派生商品を組み合わせたファンドなどは危険極まりない。

これらの金融商品を購入することが、すでに「戦う前にすでに負けている」ことになります。他人が儲け話など持ってくるわけではないのです。儲かるのは勧めにきた人だけです。このことはしっかり肝に銘じておいてください。欲ボケしないことです。

金融の世界には、一般には知られていない「黒い闇」があることを理解しておかなければなりません。

個人投資家は常に大きなハンディキャップを負いながら投資活動をしています。たとえば、信用取引の買残の公表です。これは一週間遅れです。その理由は集計に時間がかかるとのことです。冗談じゃない。今のようなコンピュータの発達した情報化社会で信用残の集計に一週間もかかるはずはない。そこには瞬時に公表すると都合の悪い輩がいるからです。

また、買残の評価損率が公表できるのであれば、売残の評価損率も公表すべきである。公表すると都合の悪いことがあるのだろう・・・。情報はすべての投資家に平等公平に公開すべきであろう。

もうひとつ言わせていただければ、それはNT倍率(日経平均÷TOPIX)である。このNT倍率は以前は10倍程度であった。それが現在は12倍程度である。これは何を意味するかと言うと、日経平均は225銘柄で構成されており、その中の銘柄を随時入れ替えている。

時代にマッチした銘柄に入れ替えるのはある程度理解はできるが、これでは日経平均とTOPIXの乖離がどんどん開くばかりである。日経平均はいいとこ取りの指数であると言ってもいい。だから、プロの間では日経平均は使い物にはならんと言われる所以である。日経平均とTOPIXの乖離がどんどん開くのであれば、日経平均を買ってTOPIXを売るというサヤ取りもできるのではないだろうか・・・。

とにかく我々の業界は「運用という悪魔が大事な資産を食い潰す」と言われるような、ごまかしやまやかしの魑魅魍魎の世界であることを理解した上で、他力本願的な考えはやめて、必ず自分自身の判断で売買されることを願うものです。

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