P波(第一波)

金や原油などのコモディティーが弱含みで推移しています。中国の株式市場の低迷により、損失補填の売りなどと囁かれている。中国のレアアースの取引所が停止したとも聞いている。コモディティーが弱含みであるということは、単純に経済が低迷しているからとも言えるのではないだろうか。

長く投資活動を行っていると、今まで順調に収益を収めていたが、ある日を境に突然損失を被ることがある。この原因は
相場急騰、急落によるものであるが、ただ単に急騰、急落だけが原因だけなのだろうか。

株価の変動は波動と捉えることができます。また、地震も波動である。今回(東日本大震災)の地震は大きな災害をもたらしましたが、現在の技術ではこれらを予め予知することは難しいようです。

しかし、直前の地震を予知することは可能です。それは地震の第一波であるP波(第一波)を検出することはできます。もしこのP波が検出されたら、その後に起こる大きな地震(S波[第二波])の前に避難することが可能です。これらにより被害が小さくなるはずです。

株価も波動であるから、地震のようなP波(第一波)を直前に観測はできないものだろうか。今年の日経平均の推移を見てみると、株価の変動は穏やかなうねりを見せながら上昇波動を描いています。

しかし、6月22日に突然大きな上昇となり本年の最高値(20952円)を付けました。その後は急落して元の水準まで戻してしまいました。つまり、大幅に3日間上昇し、大幅に3日間下げました。これらの動きは今までの動きと明らかに異なります。

これらが地震でいうP波(第一波)にあたるのではないでしょうか。意地悪な人は、「結果を見てからでは何とでも言えるよ」と言うかもしれませんが、これらのP波を数値的に検出することは可能です。

株価の変動の大きさを測るのはボラティリティです。これらにより検証すれば、6月末の株価変動は明らかに大きな数値となっています。6月末のボラティリティの変化を見れば、明らかに今までの株価変動と異なり、今後注意しなければな
らないことが分かります。

ボラティリティが大きくなればハイリスク・ハイリターンとなります。それを承知で売買するのであればそれはそれでよいのですが、ボラティリティの大きいときの売買には必ず逆指値などのロスカット対策を講ずるべきです。

投資成績が悪いときは、ボラティリティが大きすぎるか小さすぎるかのいずれかの時です。「休むも相場」と言われますが、もし売買を休むとすればボラティリティが大きすぎるか小さすぎるかの時です。

ボラティリティの計測は一般的に標準偏差を利用しますが、テクニカル分析指標のボリンジャー・バンドなどで利用できます。その際には設定期間を短くして検証するようにしてください。

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