夢追い人

私はここのところ集中してシステム開発に没頭しています。株式分析の中で一番難しい問題に取り組んでいます。その難しい問題とは分析における期間(日柄)についてです。

前回も述べましたように、テクニカル分析はボラティリティから始まるのですが、そのボラティリティの期間(日柄)の取り方によっては、売りと買いが逆になってしまうことがあります。このようにテクニカル分析では期間の設定が一番難しいテーマです。

分かりやすく説明しますと、たとえば移動平均線の期間の設定如何では、ゴールデンクロスとデットクロスが逆になってしまうことがあります。これでは安定した投資はできないことになります。

ボラティリティが大きいときは設定期間を短く、小さいときは設定期間を長くすることは分かっているのですが・・・。設定期間が短い場合はダマシが多く発生しますし、設定期間が長い場場合は突然の急騰、急落に対しては、売買の判定が遅くなります。

この期間(日柄)の問題を如何に解決するかに取り組んでいますが、なかなか思い通りにはいかないものです。

設定期間を短くすればダマシが多く発生します。このダマシの幅は小さいものですが、ちりも積もれば山となるように長い期間で運用すると成績の足を引っ張ることになります。

設定期間が長めのほうが成績はおおむね良いようですが、やはり相場の急変時には対処が遅くなり、今までの利益を吐き出すことにもなります。このように、あちらを立てればこちらが立たずの状態です。

そこで考えられることは、分析の設定期間が長めにして、相場急変時にはロスカットで対処するのはいかがなものかなどと考えながら、時系列のパフォーマンス・シミュレーションなどを行っています。

どのような相場展開でも、ある程度の収益が上がるシステムはできているのですが、これはシミュレーション上のことであり、実戦において、何ヶ月も成績が行ったり来たり状態が続けば継続運用が危ぶまれることも容易に想像できます。

現在はこのような状況で徹夜作業が続いていますが、欲をかいて、どのような相場展開でも成績が右肩上がりのシステムができないものかと「夢追い人」となって奮闘中です。結果についてはいずれ報告したいと思います。

設定日数

現在、東京市場は乱高下が激しくボラティリティが高いままです。ここ何週かは、ボラティリティについて解説しましたが「ボラティリティの重要性は分かったが、現実的に個人投資家はボラティリティの算出や具体的な利用方法が分からない」という質問を受けた。

ボラティリティは標準偏差を用いて算出するものですが、計算手段はエクセルなどの表計算で容易に計算はできます。しかし、表計算の方法も分からないという投資家も多いはずです。

そこで簡単な方法は、一般に株式分析ソフトなどに付帯しているボリンジャーバンドを利用する方法があります。そのほかにもウェブサイトなどでこれらを表示しているサイトもあります。検索ソフトで「ボリンジャーバンド」と検索してみてください。

ボリンジャーバンドの利用方法は、まずスパン(期間)の設定を行います。短期売買の場合は、期間の設定を10日とか20日とか、またはそれ以上の期間など、投資家の投資スタンスに合った期間を設定します。そして、自分に合った設定期間を見つけたら、以降変更しないでください。設定期間を変更してしまうと利用価値がなくなります。

まず、設定した期間でボリンジャーバンドを起動しますと、上下に+-1シグマ、+-2シグマ、+-3シグマなどのラインが表示され、その周りを株価が変動しているのが分かります。そこで、現在の株価はどの範囲にあるかを判定します。

利用方法は、ボリンジャーバンドそのものを利用するのではなく、現在の株価がどのシグマの範囲であるかを判定し、その判定を元に、その他のテクニカル分析指標を利用することです。

通常、テクニカル分析指標は日数の設定があります。これらの日数を算出するため利用します。たとえば、現在の株価が上下1シグマ以内にあれば、利用するテクニカル分析指標の日数を○○日になどと設定して利用します。2シグマであれば○○日、3シグマであれば○○日にするなどにします。シグマをもう少し細かく分類してもよいでしょう。

一般的に、現在の株価が小さいシグマ以内であれば、テクニカル分析指標の設定日数は長めに、大きいシグマであればテクニカル分析指標の設定日数は短めに設定します。

現在の株価がボリンジャーバンドの位置と最適なテクニカル分析指標の設定日数はおおむね比例しますので利用するべきです。これで株価変動の大きさによりテクニカル分析指標の設定日数を決定することができます。今までのような、テクニカル分析指標の固定した日数設定での最適化はまったく意味を成さないことを理解すべきです。

このように、テクニカル投資家は株価のボラティリティの変化によって、テクニカル分析指標の設定日数も変化させることを学ぶべきです。ボラティリティの大きさと最適なテクニカル分析指標の設定日数との相関数値を導き出すことです。

テクニカル分析指標の活用

東京市場は大荒れである。個別銘柄ならいざ知らず、日経平均が一日で1000円も上下してしまう。これはまさにジェットコースターのような相場だ。

さて、久しくテクニカル分析の解説をしていなかったようでしたので、ここでテクニカル分析の基本について解説しましょう。

多くのテクニカル派は、パソコン上でいくつかのテクニカル分析指標を組み合わせて、ああでもない、こうでもないなどと苦心しているのではないでしょうか。しかし、結果はあまり芳しくない。

私が常日頃から述べていることですが、「結果が悪いのは、その原因に起因する」と・・・。基本が間違っていれば、その結果も正しくないのは当然でしょう。では、何が間違っているのでしょうか。

投資家は、パソコン上で効率的と思われるテクニカル指標を組み合わせて「この指標はよく合っている。これを採用しよう」と考え実践するも結果は希望通りにはいかない。過去の株価変動にはピッタリ合っているのに何が問題なのかと思い悩む。何度も指標の組み合わせて試行錯誤するも結果はいつも同じ。

何が問題なのだろうか。株価は常に変動し流動的です。その変化の激しい株価を捉える道具がテクニカル指標です。テクニカル派の多くは、これらの分析指標をよりどころとして売買しているのではないだろうか。

過去の株価変動にテクニカル指標を合わせることを「最適化」と言います。ここではっきり申し上げておきます。この「最適化」はまったく無駄です。無意味です。今後の株価は過去の変動からは容易に推しはかれないのです。

いくらテクニカル指標に過去の株価がフィットしていても、それは株価変動にテクニカル指標を合わせているに過ぎないのです。過ぎ去った過去のデータにテクニカル指標を合わせることは誰でもできる無駄な作業です。では何が間違っているのでしょうか。

株価がランダムに変化しているのに、テクニカル指標を固定しているところに矛盾があるのです。つまり、株価は大きく変動しているのに、その変動を計る物差しはいつも同じでは、株価の変動を正しく捉えることはできません。株価の変動に合った物差しで計るべきです。

ここで言う物差しとはボラティリティです。テクニカル分析の基本はボラティリティの分析から始まります。ボラティリティなしでのテクニカル分析は成り立ちません。

一般的に移動平均線は25日と75日で判断されますが、いつも同じ日数の設定では、ボラティリティの大きさにより、その判定が反対になる場合があります。これでは投資家は迷ってしまいます。

株価は大きく変動しているのに、株価を判定する道具がいつも同じでは正しい分析はできません。ですから、パソコン上でいくらテクニカル指標を組み合わせて最適化を行ってもうまくいかないのです。

これらを解決する方法は、相場変動により分析日数も変化させるのです。ボラティリティの大きな相場では分析日数を短くし、ボラティリティが小さい相場では分析日数を長くとるなどして変動に対処します。ボラティリティと分析日数は相関するのです。

多くのテクニカル分析指標は、その分析において必ず「日数」を設定しなければなりません。この日数の設定如何によって投資パフォーマンスが大きく変わってきます。よって、設定日数は非常に重要な役割となります。

ボラティリティと分析日数は相関しますので、これらの相関関係(相関指数)を見つけ出すことにより、一般的なテクニカル分析指標も大いに活用できるようになります。

恐怖指数

東京市場をはじめ世界の市場は嵐の収まる気配がない。そこを絶好の買い場だとして買い付けしたのだが、さらに下げられ・・・、トホホとならないためにはどうするべきか。

相場急落で、その幅が大幅な場合は信用取引(買い)の追証となるため投げが出る。投げが出るからさらに下げるという負のスパイラルに陥る。信用(買い)の投げが終わると空売りの買戻しが入り大幅な戻りとなります。

このように市場が大荒れの状況では、どのような指標もあてはまらなくなります。一般的にファンダメンタルズ分析ではPERなどを用いて分析しますが、暴落時はPBRが云々となる。テクニカル分析においても200日移動平均が云々と言い出す。しかし誰もわからない。何を持って暴落と言うか。暴落に明確な定義があるわけではないので何とも言えない。

相場を観測する指標に「恐怖指数」という指数がある。恐怖指数とは、シカゴ・オプション取引所が、S&P500を対象とするオプション取引のボラティリティを元に算出し、公表している指数である。数値が高いほど投資家が相場の先行きに不透明感、不安感を持っているとされます。通常、指数は10から20の間で推移する。恐怖指数はネットなどで見ることができます。

恐怖指数とはよくつけたもので、まさに相場急落などでは指数が跳ね上がります。ちなみに今週末の数値は「27.80」となっています。8月の急落時には50ポイントを上回りました。リーマンショック時は80ポイントを超えました。この指数から読み取ると、今回の相場急落は投資家にかなりインパクトを与えたが、リーマンショックほどではありません。先のことは分かりませんが・・・。

この恐怖指数は米国の指標ですが、現在の相場状況のように世界同時株安などでは、相場を判断する指数として参考になるかもしれません。

恐怖指数の分析ベースは、やはりボラティリティです。現在、市場はボラティリティが高い状態です。相場が大きく乱高下するときは、通常利用する分析指標は役に立ちません。唯一、利用できる指標はボラティリティくらいなものでしょうか。

ボラティリティが高ければ、ハイリスク・ハイリターンとなります。それを承知で打って出るか、はたまた、お休みするかは投資家の判断次第ですが、先は長いので、あまり無理はしないほうがよろしいのではないかと思います。

今回の暴落で手痛い目にあって、何とかしなければと思うところですが、その前に何らかの手立てがあったのではないかと考えるべきです。そして、それを教訓に今後の対策を講ずるべきです。