恐怖指数

東京市場をはじめ世界の市場は嵐の収まる気配がない。そこを絶好の買い場だとして買い付けしたのだが、さらに下げられ・・・、トホホとならないためにはどうするべきか。

相場急落で、その幅が大幅な場合は信用取引(買い)の追証となるため投げが出る。投げが出るからさらに下げるという負のスパイラルに陥る。信用(買い)の投げが終わると空売りの買戻しが入り大幅な戻りとなります。

このように市場が大荒れの状況では、どのような指標もあてはまらなくなります。一般的にファンダメンタルズ分析ではPERなどを用いて分析しますが、暴落時はPBRが云々となる。テクニカル分析においても200日移動平均が云々と言い出す。しかし誰もわからない。何を持って暴落と言うか。暴落に明確な定義があるわけではないので何とも言えない。

相場を観測する指標に「恐怖指数」という指数がある。恐怖指数とは、シカゴ・オプション取引所が、S&P500を対象とするオプション取引のボラティリティを元に算出し、公表している指数である。数値が高いほど投資家が相場の先行きに不透明感、不安感を持っているとされます。通常、指数は10から20の間で推移する。恐怖指数はネットなどで見ることができます。

恐怖指数とはよくつけたもので、まさに相場急落などでは指数が跳ね上がります。ちなみに今週末の数値は「27.80」となっています。8月の急落時には50ポイントを上回りました。リーマンショック時は80ポイントを超えました。この指数から読み取ると、今回の相場急落は投資家にかなりインパクトを与えたが、リーマンショックほどではありません。先のことは分かりませんが・・・。

この恐怖指数は米国の指標ですが、現在の相場状況のように世界同時株安などでは、相場を判断する指数として参考になるかもしれません。

恐怖指数の分析ベースは、やはりボラティリティです。現在、市場はボラティリティが高い状態です。相場が大きく乱高下するときは、通常利用する分析指標は役に立ちません。唯一、利用できる指標はボラティリティくらいなものでしょうか。

ボラティリティが高ければ、ハイリスク・ハイリターンとなります。それを承知で打って出るか、はたまた、お休みするかは投資家の判断次第ですが、先は長いので、あまり無理はしないほうがよろしいのではないかと思います。

今回の暴落で手痛い目にあって、何とかしなければと思うところですが、その前に何らかの手立てがあったのではないかと考えるべきです。そして、それを教訓に今後の対策を講ずるべきです。

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