売買は継続すべき

アメリカの大統領選挙も落ち着いてきました。当のアメリカの株価変動より日本の株価変動が大きかったことは意外でした。これはあまりにも情報が偏ってよっていたせいでしょう。

さて、今回の株価の乱高下には冷や冷やしたでしょう。相場とはそのようなものですが「今までコツコツ儲けてきたのに損切りでその利益を吐き出してしまったよ」という投資家も少なからずいるのではないでしょうか。

特にテクニカル分析で安定した収益を上げてきたにもかかわらず、大きな乱高下で損を出してしまった。このような場合、投資家はどのような判断をするのでしょうか。ある投資家は一旦売買をやめて様子を見る。あるいは、ひたすら継続して売買するなど、投資家によってさまざまであると思います。

テクニカル分析の場合は、主に内部要因(株価、出来高、信用残)などを中心に分析します。その内部要因を的確に捉え売買すればそれなりの収益を上げられます。しかし、今回のような外部要因での相場乱高下では、それらのテクニカル分析も通用しなくなります。

突発的な外部要因、つまり予想もしない出来事や事件、事故、あるいは経済的なシステムの変更(公定歩合など)によって、相場は一時的に大きく乱高下することがあります。

このようなことはよくあることですが、我々テクニカル分析者はこれらの問題が発生したときのためにあらかじめその対策を決めておかなければなりません。これらを決めておかないと突然のハプニングに慌ててしまい狼狽することになります。

投資家の最大の敵は投資家自身の感情です。動揺したり狼狽したりしてパニックに陥っては正しい判断はできるはずもありません。「備えあれば憂いなし」。その対策を考えておくべきです。

私の体験から、ショック安など外部要因での株価の大幅な乱高下には、従来のテクニカル分析は通用しません。なぜなら、テクニカル分析は内部要因を中心とした分析であって、外部からのインパクトには対応できないからです。

では、そのような時はどのように対処したらよいのでしょうか。投資活動をしていれば必ずサプライズは起きます。そのために常日頃からその対処を考えておくべきです。

対処法として、一番シンプルな方法は「損切りして続ける」ことです。テクニカル分析は外部要因等によるショックには対応できないと割り切るべきです。ファンダメンタル分析であっても同様ではないでしょうか。

一般的に、突然の暴落などにより評価損が大きくなると、あまりにものショックで放心状態になり、何も手か付かず売買を一時的にやめてしまいます。これが一番良くない方法です。

いままでテクニカル手法でそれなりの収益を上げてきたものの、何らかのショックに遭遇して、たとえ利益を吐き出したとしても、ショックを受け入れて損切りをして売買は継続していくべきです。

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